隣国の憂鬱、

Blog-44. 25-6-2014. 「鬱陶しい隣国」 　最近、年齢のせいか中韓の雑音が「耳に残って」,穏やかで無い日々が続いている。その中でも、特に気になっている事が幾つかあるが、一番気になっているのが韓国政府が発表した在日韓国籍、青年男女の「徴兵制度」の実施決定である。要するに、韓国々籍を持っている「在日青年男女」は、母国、韓国に戻り「2年間前後」の兵役に就くかねばならない、という新しい法律が制定されたのである。この制度は、旧日本帝国陸海軍」でも採用されていた、外国在住の日本国籍の青年男子に対する「兵役義務」であったから、格別問題はないのだが、小筆が「心配している」のは、昨年11月の統計で、南北両系統の朝鮮人在日人口の総計が、54万5401名、それとは別に、同両国からの帰化人が、29万6千人余り、合計84万2千人以上の朝鮮民族が、すでに日本に住んでおり、少なからぬ彼らが、芸能界、マスコミ、暴力団や自称右翼団体を構成して、表と闇の世界を牛耳っている現状である。兵役年齢は、18才から37才の青年男女に適用されるので、この範囲に属する韓国人々口は約20万人、その連中が「本国」へ戻って、2年余りの「戦闘訓練」と「思想教育」を受け、あらゆる「武器」の取り扱いに習熟し、さらに反日思想にも「磨きを掛けた」後、「日本」へ戻って来るのである。それでなくても「在日」には、「反日感情」をもった人間が多いのに、本国に戻り、2年余にわたり、徹底した「反日教育」と「軍事訓練」を受けたて戻ってきたら、どういう事になるか? 想像しただけでも「身の毛がよだつ」のは、小筆だけではあるまい。それでなくても「在日の犯罪指数」は高く、刑務所人口も在日系が、日本人のみならず、他国籍人口をも圧倒している現実を考えた時、20万人にも及ぶ「反日勢力」、それも2年余にもわたり軍事訓練を受けた「反日韓国人青年男女」が、日本国内に常時居住することになる・・・、という状況を考えると、この徴兵制度が韓国の「国内問題」ではなくて、実は「日本の安全」を脅かす重大な治安問題である事がわかる。 　日本の自衛隊総数は22万8千人余り、予備自衛官47900人余り、全国の警察官28万2千人弱を加えても55万8千人に満たない。それも全員が、対外防備と国内警備のために、日本全国に散開しているのが現状である。都市部に集中している在日が、「反日テロ」を起こした場合、当然、日本人住民を盾にして応戦するはずであるから、いくら自衛隊が優秀で、警察組織が充実していても、80万余りの朝鮮系在日とそれに同調する可能性がある百万人に近い中国系住民の警備と鎮圧に全力を集中させることは難しいと思われる。 　そのテロに、朝鮮系、韓国系「帰化人政治家たち」と「自治体基本条例」で参政権を得た半島系住民が地方自治体の議会を支配したら、我々の「祖国日本」は、彼らの「支配下に置かれる」可能性が十分にある。終戦直後の混乱時に［朝鮮占領軍」と自称して、連合軍が武装解除した帝国陸海軍の武器を奪い、同じく武装解除されていた警察官と警察署や軍需物資集積所を襲ったのみならず、民間人をも襲い、暴虐、陵辱の限りを尽くした歴史的事実と、平成21年9月から3年3ヶ月近く続いた「帰化人政党、民主党内閣」の下で、日本の国情を無視した滅茶苦茶な政治をしたことを忘れてはならない。終戦当時は、連合軍が「進駐軍」として日本の「治安維持」に当たっていたが、その管理下での彼らの暴虐であったから、ある程度は抑制が効いて、それ以上の事件には発展しなかったが、その折に彼らに対抗出来た「日本人」は、外道と呼ばれた「任侠団体」、即ち「やくざ」たちだけであった。それでも、焼け野原になった主要駅前広場は、すべて彼ら朝鮮人と一部華僑系暴力団の支配下に置かれた「闇市」で不法占拠され、そこの日本人地主たちは、暴力で追い払われ結果、自分たちの「土地」まで強奪された。世間が落ち着き、闇市が消えた跡地は、大部分が「在日系」が経営するパチンコ屋になって今日に至っている。 　終戦後、朝鮮半島は「38度線」を境に南北朝鮮に二分され、ソ連軍支配下の「北朝鮮政府」と、米軍配下の「南朝鮮政府」が成立した。北の金日成政府は、早々に「南侵攻」を計画し、ソ連軍の支援を受けて「軍備」を整えたが、南の大統領になった李承晩は、米国政府の信用が得られず、「軍備強化」の支援が受けられなかった。しかし、南北対立は日毎に激しくなり、一触即発の状況が生まれたために、李承晩は南鮮国内の「容共分子」と目された元労働党々員で構成された「保導連盟」所属員男女約20万人を狩り集めて、裁判もなしに次々と処刑した。 　そして1950年6月、北朝鮮軍がソ連軍から補給された戦車部隊を先頭に越境南下して「朝鮮戦争」が開始されると、軍備が充実していなかった「南鮮軍」は、たちどころに撃破され、首府であったソウルを落されて、半島南端の港町「釜山」に追い詰められた。その間国連では、米国の主導で安全保障理事会が開催され、常任理事国の一員「ソ連」の欠席により、国連軍による「南鮮支援」が決議されて、その総司令官に東京に滞在していたマッカーサー元帥が任命された。彼は、着任と同時に北鮮軍への反撃を開始、旧日本軍参謀部が作成していた「仁川逆上陸作戦」を採用して、北朝鮮軍への逆襲に成功した。国連軍が、北鮮軍を中朝国境である鴨緑江まで追い詰めた時、毛沢東が「北朝鮮支援」を決め、人民義勇軍30万余りを参戦させたために戦勢は逆転して、国連軍は38度線まで押し戻された後に「休戦交渉」に入った。　 　 　その間、南鮮人一般市民の犠牲者は40万人以上、将兵は66万人と云われているが、正確な数字は未だに不明である。北朝鮮側の犠牲者数は、未発表であるために一切不明であるが、戦闘規模から推定して、南側と「同等乃至それ以上」であったと推測されている。それ以外にも、南北両地域で南軍兵士による「通匪容疑」、北鮮軍による「反共容疑」で、部落単位、郡単位の殺戮が繰り返され、棲ましいばかりの同胞相殺するジェノサイドが展開された。 　昭和19年、朝鮮総督府の「鮮人統計数」が2512万人であったから、恐らく「朝鮮戦争の犠牲者」は、南北合わせて250万から300万人以上、朝鮮半島人口の１5％以上であったと想像される。その人口被害よりも、日本政府が日清戦争以後、三年余りの朝鮮半島「統監時代」と、その後36年近くの「日韓併合時代」につぎ込んだ膨大なインフラ投資と国家経営上の知的財産のすべてが消失乃至は破壊されたことであった。その結果もあって、金日成は、不足した「労働力補充」のために、在日朝鮮人の「本国帰還事業」を興し、朝鮮人の妻となっていた7千人余りの日本人妻を含む9万4千人余りを、「地上の楽園へ」との甘言に乗せて北鮮に帰国させた。 　この間、半島南部の済州島では李承晩政権に反対し、南北統一選挙実施を要求する島民たちが反政府暴動を起こしたために、韓国政府は、軍警のみならず暴力団まで動員して鎮圧にあたった。中には、日本へ密航して生きながらえた島民たちも多数いたが、28万人余りいた島民が9年後には3万人に減るまで殺戮が繰り返された。因みにこの時期、済州島を逃れて「日本へ密航」して来た島民たちが、後に「旧日本政府に強制連行」されて来日した労務者であると偽り、各種の政府補償を要求し続けている「在日グループ」である。　 　明治維新以降、近代国家を形成した「大日本帝国」は、日清戦争により「朝鮮半島と台湾」を清国の属領から開放して、日本政府の保護下に置くと共に、満州大陸も独立させて植民地的行政地域に加えた。朝鮮半島では、「韓国統監」時代を経て、「日韓併合」時代、約40年間を通じて「準国家的位置」を与え、その間、朝鮮人の80％以上を占めていた奴隷身分の「白丁」と「農奴」を解放し、義務教育制度を確立することで、朝鮮人全般の「知的能力」を向上させることに努めた。しかし国民の3％以下しか居なかった王族とそれを取り巻く両班（貴族）たちの反発と、清国が駄目なら「ロシアに頼る」という「事大主義」により、新興日本帝国は、世界一と云われた陸軍国「ロシア帝国」との戦争に入り勝利を得て、朝鮮半島の安全を確保した。以後、第一次世界大戦後のベルサイユ平和会議にも、李王朝廷は密使を送り「大韓民国」の独立認可を認めるよう請願しようとしたが、連合国に相手にされず、この請願は失敗した。このような「反日姿勢」は、その後も李王朝周辺では継続したが、朝鮮半島全域では日韓併合により、日本政府の総合投資が始まり、朝鮮半島の近代化は急速に進展した。国内の法整備、交通機関、港湾施設のみならず、学校建設、口語でしか無かった朝鮮語を15世紀に作られた「ハングル文字」を普及させて、無学であった底辺庶民の読解力を高め、教育の普及に努め、国民の健康管理の普及により「平均寿命」と「体位向上」が図られた結果、外面的には一応「文明国家」の一員と呼ばれるようにはなれたが、しかし、40年弱の「日本統治」の成果も、誠に残念ながら、朝鮮半島人の「嗜虐性」、「虚言癖」、「忘恩気質」「誇大妄想性」までを改善するには、余りにも「短過ぎた年月」であったと云えそうである。 　朝鮮民族の「嗜虐性」と「残忍性」に関しては、今日の在日犯罪の特異性を見るまでも無く、遠くは「蒙古襲来」時、蒙古兵の先兵となって対馬に押し寄せてきた「高句麗兵」が行った島民に対する「残虐非道」の殺戮、日本の敗戦直後、朝鮮居住の日本人婦女子への陵辱、朝鮮戦争時、彼らが同胞に加えた暴虐や虐殺、ベトナム戦争当時、無抵抗のベトナム婦女子、子供に対する想像を絶する殺戮や陵辱を思い起こすだけでも「おぞましい」ことであるが、もし日本国内で、「本国で軍事訓練を受けた在日青年たち」が武装蜂起して、「国内テロ」を起こした場合の悲惨さは想像するに難くない。 　これらの「想定」から日本を防御し、二千八百年に近い皇統を守り、皇室の尊厳を維持するためにも、日本政府は何らかの対抗処置を採る必要がある。例えば、外交問題として、韓国政府に「在日徴兵制度」の廃止を求める、とか、徴兵期間終了後の「再入国拒否」とか、再入国に際し「誓約条項」を設ける等々を実施するのに併せて、日本も「徴兵制度」か「民兵制度」を導入して、万一の場合の「対抗組織」を構築して「国内治安」と「民衆保全」を確かにする計画を作成し、実施せざるを得ないと思っている。老齢化が進んでいる日本国内の「労働力」を確保するために、政府は「技術労務者20万人の受け入れ」を計画しているらしいが、この「亡国政策」の中止もさることながら、韓国の「在日徴兵制度」は、もっと緊急度の高い問題であると思っているから、早急に対策を講じる必要がある。 　小筆の安倍政権への期待は大きい。この機会を逃したら「日本再生実施」は、二度と巡ってこないのでは無いか、とさえ危ぶんでいるほど「大いなる期待」を寄せている。その期待が、韓国政府の「在日韓国人の徴兵問題」で消滅しないように、「神頼み」ならぬ「安倍頼み」の日々を過ごしている。また月末から二週間の訪日である。その間、日本に在って、この課題実施の方法を改めて考えたいと思っている。日本では、「夏の冷酒と刺身」が待っているようだ!! この間の連絡は、kentokura＠hotmail.com　又は、090-3008-7549.　豪州太郎まで、